昨日の続きの話ですが、省エネ診断の目的は、「補助金を取るため」という場合もあるかもしれない、しかし、最も重要なことは、外部の省エネの専門家に、自社の省エネ対策の有効性について、相談することが最も有意義である。
一般的に、省エネビジネスを標榜している会社は、エアコンやボイラー、照明を売る会社がほとんどである。また今回の省エネ診断の診断機関も工務店やメーカーの関連会社が多い。ユーザーの立場からすれば、
提案された設備導入に投資するべきなのか？
他に、お金がいらない有効な手段がないのか？‥･続きを読む